高齢者向けの「シニア保険」について

保険

 終活を考えている皆さまは、ご自身が亡くなったあと、お子さんにご迷惑をかけないために、葬儀やお墓の費用は生前に何とか費用はご自身で準備したいとお考えの方がほとんどです。
しかし、実際に潤沢に資金があったり、多額の死亡時生命保険に加入している方ばかりでなく、資金面で不安を抱えていられる方も少なくありません。

 そんな皆様のニーズに応えるために、「葬儀」や「お墓」、「医療・介護」などの終活関連の費用に対応したシニア向けの保険商品が増えているようです。

 今回は、そんな、最近急増している保険商品の「シニア保険」について、解説したいと思います。

 万が一介護が必要となったときに、「人生の終わりを自分らしく迎えるために、医療や介護の備えをしておきたい」や、万が一お亡くなりになったときに、「遺された家族に迷惑を掛けないように、葬儀費用やお墓の費用はあらかじめ用意しておきたい」など、「医療・介護」や「葬儀」、「お墓」などの終活の費用を保険で準備する方が、最近増えております。

 そのような様々なニーズに応えるために、最近の50歳以上(商品により40歳以上)の中高年を対象にしたシニア保険は簡単な手続きだけで加入でき、保障対象も葬儀費用専門の「葬儀保険」や介護に備えるための「介護保険」など多様化してきております。

葬儀に備える保険
 日本消費者協会の調査によりますと、葬儀にかかる費用の相場は全国平均で総額約195万円程度だったそうです。
そんな高額な葬儀費用で「家族に負担を掛けたくない」とお考えの方に、最近注目を集めているのが「葬儀保険」です。

「葬儀保険」の保障内容は、保険会社の商品によって様々ですが、保険金額は最低10万円から最高300万円程度までとなっているようです。
保険の加入年齢も85歳~89歳まで加入できる商品が多く、ほとんどが100歳まで更新可能となっているようです。

 月々の保険料も、お安い保険で、200万円保障が月額1,000円(50歳)~3,400円(70歳)と、無理なく払っていける料金設定になっている商品もあります。
加入する際は「告知のみでOK」のため、医師の診査は不要なので面倒な手続きがなく簡単なのも、加入者が増えている要因となっているようです。

介護に備える保険
 高齢者の要介護者の発生率は65歳から徐々に上がっていき、85歳以降になると約60%の人が日常生活での介護を必要となっております。
要介護になる原因は高齢によるものだけではなく、「16種類の特定疾病」により介護が必要となるケースもあるため、40~64歳までの若い年代での要支援・要介護認定になる方も少ない割合ですが見受けられます。
もし介護が必要になった場合でも、介護サービスの費用に関しては公的な介護保険でまかなえる部分も少なくありません。
しかし、なかには公的介護保険ではカバーできない空白の部分も多数存在します。

 そこで最近では、民間の各保険会社が、介護が必要となるったときに、公的介護保険で補えない部分に備えるために、こぞって「介護保険」商品を企画し発売しております。
「介護保険」は、認知症や寝たきりなどの要介護状態になった時や、病気や事故で高度障害状態になった時に保障を受け取ることができる保険です。

 保障の受け取り方法は、一度に受け取れる介護一時金方式や、毎月受け取れる介護年金形式があります。

民間の介護保険が必要と思われるのは、主に次のような方です。
・収入(年金を含む)や預貯金、他の資産などで介護費用を補えないと思われる人
・もし介護状態になった際に、面倒を見てくれる家族がいないか、家族に負担をかけたくない人
・年齢が64歳以下で、要介護状態になったときの備えができていない方。

 介護保険は、介護保障金が発生する条件や保障内容、保険料などは、保険会社によって異なりますので、どこの保険会社の商品がご自身にぴったり合うか、しっかりと見比べて検討することが必要です。

 高齢者には、高額な死亡保険金はもう必要ないことでしょう。
できることなら、保険により、介護に備える保障や、葬儀費用やお墓代などの死後の整理に必要となる資金を保険の保障で確保するのが理想です。

 また、シニア保険は相続対策でも活用できますので、この機会に専門家に相談してみてはいかがでしょうか?

 今回は、葬儀費用と介護費用に備えるための「シニア保険」について、簡単に解説させていただきました。
皆さまの終活のお役に立てましたら幸いです。

各保険についての詳細は、また後日、解説したいと思います。
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